というタイトルを付けると、いかにも紙媒体からネット広告へ乗り換えてほしいのではないか、と勘繰られそうなものですが、
そのような誤解を防ぐためにも、まずは当記事を最後までご覧をいただきたく思っております。
さて、これはあくまでも厳然たる事実ですが、日本の広告費はインターネットへと急速に流れていっています。
少し前まで、広告といえば4マス広告と呼ばれるテレビ、新聞、雑誌、ラジオがほとんどでしたが、
近年のインターネットの全国的な普及や、特にスマートフォンの急速な普及によって、テレビを除く4マスつまり新聞、雑誌、ラジオへの広告は（広告費の面では）下火になってきています。
それを裏付けるのが、毎年電通がまとめている「日本の広告費」です。これを見ると、日本国内の企業がどの媒体にどの程度の予算を使っているのかを知ることができます。
出典：電通『日本の広告費』http://www.dentsu.co.jp/news/release/2017/0223-009179.html
グラフ：アドタイ『2016年「日本の広告費」は6兆2880億円 インターネット広告費が初の2割超え』https://www.advertimes.com/20170223/article244774/
ご覧いただいて分かるように、すでに4マス広告の中で新聞、雑誌、ラジオの広告費はインターネットに大きく差をつけられています。具体的には以下の通りです。（2016年時点）
・テレビ広告：1兆8,374億円
・インターネット広告：1兆378億円
・新聞広告：5,431億円
・雑誌広告：2,223億円
・ラジオ広告：1,285億円
新聞、雑誌、ラジオをすべて足したとしても、すでにインターネットよりも広告費は少なくなっている状態となっているのです。
特に、新聞には折り込みチラシや紙面広告など、直接消費者の手元に広告が届けられるため紙媒体の広告として長年利用されてきましたが、現在では若年層の紙離れもあり新聞を取る人は年々減少しています。
出典：日本新聞協会『新聞の発行部数と世帯数の推移』より朝刊、夕刊の発行部数の合計
2000年には1,800万部を超えていた発行部数は、2016年現在はなんと1,041万部と、約800万部も少なくなってしまっているのです。（一般紙、スポーツ紙は除く）
もちろんこれからも新聞は読まれていくことと思いますが、インターネットの普及・若年層の新聞離れを考えれば、さらに新聞を読まない人つまり新聞広告やチラシを読まない人が増えるのもごく自然な流れといえます。
しかしながら
このように、日に日にインターネット広告に対する注目度は高まりを見せてはおりますが、正直に申し上げてしまえば、特に地方においてはテレビCMは依然として圧倒的な影響力を持っており、
さらには新聞やチラシ、DMなどの紙媒体での訴求も、変わらず多くの企業が利用し続けているのは事実です。
あえて言えば、インターネットを利用しない世代においては、紙媒体での訴求は十分すぎるほどに効果的であるとも言えます。
大事なことは「地方だから紙ではなくネットで広告を出そう！」と言う短絡的な結論を出すのではなく、対象とするターゲットに対して最善な打ち手は何かということを、都度冷静な視点で選択していくということです。
当カントリーアドはインターネット広告全般の広告代理店として、福島の企業のWEBマーケティングをサポートしていきたいと考えております。
何かわからないことやお知りになりたいことなどがございましたら、福島のWEBマーケティングのことならカントリーアドまで、いつでもお気軽にご相談くださいませ。