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福島のYoutube広告×コネクテッドテレビの登場は何を生み出すのか

最終更新: 7月14日


デジタルマーケティングの世界において、これから大きな波が来ると予想されているのが、動画広告。とりわけYoutube広告に関しては、かなり大きな注目を集めています。


ここ福島でも、別の記事で”福島県民のうち約100万人以上がYoutubeを視聴していると推測される”(あくまで実際のデータを元にした推測に過ぎませんが)とお伝えさせていただきましたが、


それをさらに加速させる「新たなデバイス(と呼んでいいのか分かりませんが)が、少しずつ私たちの生活に入り込んできている」ということを、今回はお伝えさせていただければと思います。

コネクテッドテレビ(スマートテレビ)の登場


先ほどお話しした新たなデバイスとは、コネクテッドテレビ(スマートテレビ)のことを指します。


それは一体何かと申しますと、

インターネットと繋がることができるテレビ」のことを表しています。


具体的に言えば、

テレビの中にYoutubeやNetflixなどの動画配信サービスがアプリとして搭載されている」ため、


今日は好きな番組がないから、テレビでYoutubeを見よう」や、「今日はテレビ番組を見ずにNetflix(もしくはAmazon PrimeやHulu)で映画を見よう」という形に、


福島のテレビ視聴者の行動様式も、徐々に変化している可能性があるのです。


※ちなみにNetflix、Hulu、Amazon Prime Videoとは、定額で500円〜1,000円程度を支払うことで映画やテレビ番組が見放題となる、定額のビデオ配信サービスのことです。

アメリカでは動画広告の配信デバイスはコネクテッドテレビが最多


端的に結論から申しますと、


アメリカのテレビ世帯の80%がコネクテッドテレビを保有しており、テレビ世帯の40%は毎日それらのテレビでビデオを視聴している


2018年、アメリカでは動画広告の表示回数のうち44%がコネクテッドテレビ上で再生されたものになった


という、驚きの情報が明らかになってきています。


以下補足となります。(お時間のある際にはご覧ください。)

<補足情報>


アメリカで動画広告などのサービスを提供するextremereach社によれば、

「2017年の第4四半期には、動画広告の総表示回数のうちモバイルが39%、コネクテッドテレビは15%だった」のが、

「2018年の第4四半期にはコネクテッドテレビが44%まで急増した。」

ということがわかっています。

参考:https://extremereach.com/blog/extreme-reach-releases-q4-and-full-year-2018-video-benchmarks/


さらにアメリカの研究グループであるLeichtman Research Groupによれば、

「アメリカのテレビ世帯の約80%が、コネクテッドテレビを保有している」

「さらにアメリカのテレビ世帯の約40%が、コネクテッドテレビでビデオを視聴している」ということがわかってきています。

参考:https://www.leichtmanresearch.com/80-of-u-s-tv-households-have-at-least-one-connected-tv-device/

つまり、アメリカではすでに動画広告はコネクテッドテレビの影響を抜きにしては語られ得ないところまで、影響力を高めてきているということがわかっているのです。

日本でのコネクテッドテレビの普及率


ここで気になるのが日本でのコネクテッドテレビの普及率ですが、総務省が発表したデータによれば、


日本のコネクテッドテレビのインターネット接続数は2014年時点で23.9%

ハイブリッドキャスト対応テレビの出荷台数は2020年には全体の57%を占めるほどに急増する

ということがわかっており、日本においても今後大きなコネクテッドテレビの波が来ることが予想されます。

参考:https://www.soumu.go.jp/main_content/000401160.pdf


さらに言えば、1980年代生まれのいわゆる「デジタルに強い世代」の年齢が、2020年には30代から40代となってきており、今後の日本の消費活動をリードしていくことになります。


つまりは、コネクテッドテレビの普及率が今後日本でも高まっていくであろうことは当然のこととして予想されるのです。

福島県のYoutube広告市場はどう変わるか


実は、福島県に限らずYoutube広告を含めた動画広告を出稿している企業は、まだまだ少なく、


株式会社ビデオリサーチインタラクティブの調査によれば、

2019年に動画広告を出した企業の数は、1,752社だった」ということがわかっています。

参考:https://www.videoi.co.jp/news/190801.html


これを「まだそれしか動画広告をやっている会社がいないなら、まだ取り組まなくてもいい」と考えるのか、


まだそれしか動画広告に取り組んでいない今こそ、自社の動画広告を積極的に配信していこう」と考えるのかで、


今後のプロモーションの勝敗に大きな影響を及ぼしてきそうな気がしております。


Youtube広告では一回動画を見られる度に数円〜数十円程度しか広告費がかからず、視聴者の年齢・性別・興味/関心・住んでいる地域などを、


細かく絞り込んで配信を行うことができる、非常に優れた広告の一つです。


当カントリーアドでは、Youtube広告をはじめとしてFacebook広告での動画配信のサポートも含め、その他デジタルマーケティング全般に対しても、総合的なコンサルティングを承っております。


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